楽天経済圏はやばい？やめた理由やデメリットから復活の可能性まで徹底解説

​2025-12-11​2026-01-08​楽天市場お買い物攻略,楽天経済圏ハック

「楽天経済圏はもうやばいからやめたほうがいい」「SBI経済圏に乗り換え先を探すべき」といった声をSNSなどで見かけて、不安を感じている方も多いのではないでしょうか。

かつてのような圧倒的なお得感が薄れ、改悪の一覧を見てデメリットばかりが目につくようになると、継続するか迷うのも無理はありません。

しかし、楽天スーパーSALEのような強力なイベントが残っている以上、安易にやめるのは早計かもしれません。

本記事では、ユーザーが離脱した理由や現状の課題を整理しつつ、以前のような還元率への復活は可能なのか、それとも他社へ移るべきなのかを徹底解説します。

 

楽天経済圏がやばいと言われる背景と現状の真偽を確かめる

近年、「楽天経済圏は崩壊するのではないか」といった極端な意見も聞かれますが、その根底には何があるのでしょうか。

ここでは、ネガティブな噂の元となっている事実関係や、多くのユーザーが離脱を選択した直接的な理由、そして現在利用を続ける上で把握しておくべき具体的なデメリットについて深掘りしていきます。

噂されるやばい状況は本当なのか？

「楽天が倒産するかもしれない」「サービスが次々と終了する」といった不安な噂が飛び交うことがありますが、その最大の要因はモバイル事業の巨額赤字にあると言われています。

実際の数字を見ながら、その影響度を冷静に判断する必要があります。

 

モバイル事業の赤字が及ぼす影響について

楽天グループの経営状況を語る上で避けて通れないのが、モバイル事業の赤字問題です。

これがグループ全体の収益を圧迫し、ポイント還元の原資を縮小させているのではないかと懸念されています。

楽天グループ株式会社の2024年度決算資料によると、モバイルセグメントのNon-GAAP営業損失は約2,089億円の赤字を計上しています。

ただし、これは前年同期と比較すると1,056億円の改善が見られる数字でもあります。

赤字額自体は依然として巨額ですが、改善傾向にあることも事実です。

この状況を「経営危機でやばい」と捉えるか、「投資フェーズから回収フェーズへの転換期」と捉えるかで、今後のサービス継続に対する見方は変わってくるでしょう。

 

今後のサービス終了の可能性はあるか

経営の効率化に伴い、採算の合わないサービスや過度なバラマキ施策が見直されているのは間違いありません。

特に注目すべきは、「楽天ふるさと納税」に関するルールの変更です。

楽天市場の公式情報によると、2025年10月1日より、楽天ふるさと納税は「ショップ買いまわり」の対象外となりました。

これまで、お買い物マラソンなどでポイント倍率を稼ぐための主力だったふるさと納税がカウントされなくなることは、ヘビーユーザーにとって大きな変更点と言えるでしょう。

このように、サービス自体の終了ではなくとも、ユーザーにとって「旨味」だった部分が終了または縮小される傾向は今後も続く可能性があると考えられます。

ユーザーが利用をやめた 理由に共通すること

実際に楽天経済圏から離脱した人たちの声を集めると、単なる「改悪」という言葉だけでは片付けられない、具体的な「使いにくさ」への不満が見えてきます。

 

ポイント獲得上限の低下がつらい

多くのユーザーが「やめた」決定打として挙げるのが、ポイント獲得上限の大幅な引き下げです。

以前は高額な買い物をしても上限を気にせずポイントを受け取れましたが、現在は天井が低く設定されています。

例えば、ウレぴあ総研の記事でも触れられている通り、2023年12月のSPU改定により、「楽天カード特典分」の月間獲得上限ポイントは5,000ポイントから1,000ポイントへ引き下げられました。

これにより、高額家電や家具などを購入しても、以前ほどポイントが伸びないという現象が起きています。

 

頻繁なルール変更についていけない

もう一つの大きな理由は、あまりにも頻繁に行われるルールの変更です。

「先月まで対象だったサービスが今月は対象外」「倍率が変わった」といった変更が繰り返されるため、常に最新情報を追うことに疲れてしまうのです。

かつては「楽天プレミアムカード」を持っていればSPUが+2倍になるというシンプルなメリットがありましたが、これも終了しています。

こうした変更のたびにエントリーや条件確認を強いられるストレスが、離脱の要因となっているようです。

現在の環境におけるデメリットを整理する

これから楽天経済圏を利用し続ける、あるいは再評価するためには、感情論ではなく「現在具体的に何が損なのか」を数字で把握しておくことが大切です。

 

獲得できるポイントの減少幅

特に影響が大きいのが、毎月恒例のイベントにおける還元力の低下です。

「毎月5と0のつく日」は、多くのユーザーがまとめ買いをするタイミングでした。

しかし、現在はポイント倍率が以前の5倍から4倍（「5と0のつく日特典」としては+2倍から+1倍）に変更され、さらに獲得上限ポイントも3,000ポイントから1,000ポイントへ減少しています。

これにより、月間で十数万円以上の買い物をする層にとっては、実質的な還元率が大きく下がってしまったと言わざるを得ません。

 

近年変更されたサービス内容の一覧

ここで、近年の主な変更点をジャンルごとにざっくりと振り返ります。

 

楽天市場やカード関連の変更点

楽天市場での買い物に直結する部分での変更は以下の通りです。

 

銀行や証券など金融サービスの変更点

金融系サービスとの連携（マネーブリッジなど）も、条件が細分化されました。

楽天銀行と楽天カードの連携によるSPU特典は、現在「楽天銀行口座で楽天カード利用代金の引落をすると+0.5倍」、さらに「給与・賞与・年金を受け取ると+0.3倍」の合計最大+0.8倍という構成になっています。

給与受取口座に指定できないユーザーにとっては、実質的な倍率ダウンとなっています。

 

楽天経済圏を継続するかSBI経済圏などの他社へ移行すべきかを考える

ここまでネガティブな側面を見てきましたが、では「全員が今すぐ楽天をやめて他社に移るべきか」というと、必ずしもそうではありません。

個人のライフスタイルや何を重視するかによって、最適解は異なります。

ここからは、台頭するSBI経済圏との比較や、楽天に残された強力なメリットについて解説します。

台頭するSBI経済圏とどちらが自分に合っているか

「乗り換え先」として最も名前が挙がるのが、三井住友カードとSBI証券を核とした「SBI経済圏（Vポイント経済圏）」です。

楽天とSBI、どちらを選ぶべきかの分かれ目は明確です。

 

投資メインならSBIが有利な点

もしあなたが、毎月の投資信託の積立額が大きく、資産形成を最優先したいと考えているなら、SBI経済圏に分があると言えます。

SBI証券のFAQによると、三井住友カード プラチナプリファードを利用したクレカ積立のポイント付与率は、年間利用額などの条件を満たした場合、最大3.0%（2024年11月買付分以降の適用条件あり）となります。

投資に対する還元率という点では、業界トップクラスの水準を維持しているため、資産運用派には非常に魅力的です。

引用元：SBI証券 よくあるご質問

 

買い物メインなら楽天が有利な点

一方で、日用品や食品、衣服などをネット通販で頻繁に購入する「買い物派」にとっては、依然として楽天経済圏の爆発力が上回る可能性があります。

楽天市場の「ショップ買いまわり」キャンペーンでは、購入ショップ数に応じてポイント倍率が上がり、最大10倍（通常ポイント1倍+特典9倍）まで到達します。

この仕組みは、日常生活の消費をポイントに変える力においては、他の経済圏を圧倒しています。

他にも検討する価値のある乗り換え先はあるか

SBI以外にも、PayPay経済圏（ソフトバンク・ヤフー系）やau経済圏なども選択肢に入ります。

特にPayPay経済圏は、日曜日の還元率の高さやPayPayの普及率が魅力ですが、特定の携帯キャリア契約が前提となる場合が多く、ハードルが高いこともあります。

現状、「手軽に始められて、投資も買い物もそこそこ強い」というバランス型を求めるなら楽天、「投資効率を極めたい」ならSBI、という二極化が進んでいると言えるでしょう。

楽天スーパーSALEなどのイベントパワーは健在か

「楽天はやばい」と言われつつも、多くのユーザーが離れられない最大の理由が、年4回開催される「楽天スーパーSALE」やお買い物マラソンです。

 

買い回りで得られる還元の爆発力

先述の通り、複数のショップで買い物をすることで倍率が上がる「買いまわり」は強力です。

獲得上限ポイントは7,000ポイント（期間限定ポイント）と以前よりは下がりましたが、それでも一度のイベントで数千円分のポイントが戻ってくる還元率は、実店舗や他のECサイトではなかなか実現できません。

 

ふるさと納税の現状と活用法

2025年10月からのルール変更により、楽天ふるさと納税は「ショップ買いまわり」の対象外となりました。

以前のような「ふるさと納税で買い回り店舗数を稼ぐ」という使い方はできなくなりましたが、楽天カードの利用によって加算されるポイント自体は引き続き有効です。

つまり、SPUの基本倍率や「0と5のつく日」などのカード特典を利用すれば、他のポータルサイト経由で寄付をするよりもお得になるケースは依然として多いと考えられます。

以前のような還元率に復活させることは可能か

全盛期のような「何もしなくてもポイントざくざく」という状態に戻すのは難しいですが、今のルールに適応した「攻略」をすることで、ある程度の還元率を維持・復活させることは可能です。

 

新しいSPU攻略のルート

現在のSPU攻略の鍵は「楽天モバイル」にあります。

以前は契約しているだけで自動適用でしたが、現在は「最強プラン契約」かつ「エントリー」でポイント+4倍となる仕組みに変更されています（2025年2月1日よりエントリー必須化）。

ただし、このエントリーは毎月行う必要はなく、一度エントリーすれば条件を満たす限り継続して適用されます。

会員ランクに関わらず、対象プランを契約してエントリーさえ済ませれば、一律で+4倍の大幅アップが狙える点は依然として強力です。

つまり、楽天モバイルユーザーにとっては「まずは忘れずにエントリーを済ませること」が、現代の楽天経済圏攻略の第一歩となります。

 

イベント時の集中購入テクニック

細かい買い物をバラバラにするのではなく、お買い物マラソンやスーパーSALEの期間にまとめて購入するのが鉄則です。

ちなみに、楽天市場のFAQにもある通り、買いまわりの順番はポイント付与に影響しません。

安い商品から買わなきゃいけない、といった迷信を気にせず、必要なものをリストアップしておき、イベント期間中に一気に決済することで、上限7,000ポイントを無駄なく取り切るのが賢い生存戦略と言えるでしょう。

楽天経済圏のメリットとデメリットを踏まえた今後の付き合い方まとめ